米株投資家のひめです。
新年早々、2019年度第1四半期決算(2018年10~12月)の業績予想下方修正の発表を受けて、急落したアップル(AAPL)を145.33ドル(1月26日現在、157.76ドル)で購入しました。 広瀬隆雄氏によると、アップルが利益警告を出すのは20年振りくらいらしいです。
アップルと言えば
バークシャー・ハサウェイ(BRK)の最大ウエイト(25.79%<2018年9月末時点>)を占めるバフェット銘柄です。
ウォーレン・バフェットは、同社への投資に当たって、“hundreds and hundreds and hundreds of millions of people”がiPhoneを使って生活していることを重視したと発言しています。そして、自らはiPhoneユーザーではないものの、iPhoneユーザーだったとして、iPhoneとプライベートジェットのどちらかを選ばなければならないとしたら、iPhoneを選ぶとまで述べています。

アップルはディフェンシブ?
とはいえ、アップルは例えば、コカ・コーラ(KO)、キンバリー・クラーク(KMB)のようないわゆる連続増配の生活必需品に分類される、いわゆるディフェンシブ銘柄とは値動きやリスクが異なります。
確かに、iTunes Store、App Store、Apple Pay等のサービスが売上に占めるウエイトは直近四半期(2018年7~9月期)では、2割弱まで上がっています。2013年度には同ウエイトが1割を切っていたことを踏まえると、着実に事業構造が変わってきています。
バフェットはiPhone の販売台数(フロー)ではなく、ストック、そして粘着性(一度iPhone を使った人はiPhone を使い続ける)に注目していると言っています。バフェットには人々がiPhone を使い続け、iPhone で利用できるサービスを一層活用する世界がみえているのでしょう。
もっとも、現時点のサービス売上ウエイトでは、引き続き、iPhoneの販売動向が重要であることは変わりありません。販売台数の公表を取り止めることがニュースになったのもこのためです。
FANG銘柄の中で唯一配当を出している(6年連続増配)こともあり、これら銘柄の中では相対的にはディフェンシブと言えますが、投資家は一時的な株価停滞も覚悟する必要があるでしょう。
1月29日1Q決算公表
アップルは1月29日引け後に2018年10~12月期の決算を公表します。年初に下方修正した業績予想対比どうなるか注目です。
また、アップルが下がればたくさん買えるから嬉しいと発言しているバフェットが発言どおり買い増しているかにも注目しています(バフェットはポジショントークも結構多いので笑)。
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