投資で成功したければ世間一般の常識を常識と思ってはいけない理由【投資家の常識をインストールせよ】

人の常識というものは、所属しているコミュニティによってだいぶ変わります。新卒で就職活動をしてたまたま入社した会社での常識(=会社でみんながやっていること)や家庭での常識を無批判に受け入れていませんか?

特に、お金持ちの常識とそうでない人の常識は違います。あなたは世界一の投資家ウォーレン・バフェットの常識と会社の上司の常識、お金持ちになるうえでどちらが正しいと思いますか?

世間の常識と投資家の常識のズレ3点

投資家としての観点から、ひめが世間一般の常識で「率直におかしい」と思う次の点について斬ってみたいと思います。

1.大企業に勤めていればは一生安泰。安定した給与収入だけで生きていける。投資なんて必要ない。

→シャープが倒れ、東芝が倒れ、一生安泰な会社なんてありません。先日、経団連の中西会長からもはや終身雇用を続けるのは難しい宣言がありました。また、iDecoが始まるなんていい例で、継続して生活に十分な年金の支払いができるかわからないから、自衛を頼むというメッセージに他なりません。

2.金融資産は円預金一択。元本割れするリスクがある投資なんて危険すぎる。投資してる人は頭がおかしいんじゃないか。

→そもそも金融資産が円預金だけって相当リスク高いです。円は少子高齢化に伴う人口減少の進展、社会保障費の増大による債務積み上がりでオワコンの日本の通貨です。日本の信用力が落ちたらどうするんでしょう。だったら通貨価値という意味では世界の基軸通貨であるドルのほうがよほど安心です。というか通貨価値そのものが心配ならプラチナ、ゴールドでも買うべきです。

さらに視野を広げると、通貨の保有よりも、株主であるという権利の保有の方が価値があるという考え方もできます。GAFA等、企業そのものが一国の税収・予算をはるかに上回る利益を稼いでいる会社だってチラホラあります。国からしてみても、雇用を生んで、莫大な税金を納めてくれる会社は大変貴重で無下に扱うことはできません。

3.30代になったら、普通、住宅ローン組んで家を買うもの。住宅ローンを背負ってでも、一国一城の主になってはじめて社会人として一人前。

→諸外国と違って、日本は地震大国かつ高温多湿であることから住宅の耐用年数が短いです。特に、地震リスクは大きく、政府の地震調査研究推進本部の発表によると、今後30年以内に震度6弱以上の揺れが起きる確率は、人口が集中している首都圏等で高くなっています(千葉市:85%、横浜市:82%)

そしたら、持家の人は地震保険をかけているんでしょうか?地震保険の世帯加入率は2015年度でたった30%程度。かけていても火災保険に付帯するかたちで上限が火災保険の契約金額の最大50%と全額カバーはできません。マネー雑誌でよくある「賃貸派 vs 持家派」の記事では持家のほうがお得との主張をみますが、地震保険料やカバー率の低さを踏まえると賃貸が勝つんじゃないでしょうか?

まとめ

そもそも投資をしている時点で私たち投資家は少数派です。有価証券(株式、投資信託等)を保有している人の割合は18%(平成30年度「証券投資に関する全国調査」、日本証券業協会)です。さらに別の統計(平成30年「個人投資家の証券投資に関する意識調査」、同)をみると、保有株式のうち、国内上場国内株が96.4%を占めており、ひめのように非国内上場外国株を保有している人の割合は僅か3.8%に過ぎません。外国株を保有している人の割合は、株式の保有割合(12.6%)を勘案するとたった0.5%程度、200人に1人の割合です。

逆に言うと、これだけ世間一般の株式等の有価証券の保有割合が低いからこそ、株式等を保有している人はそうでない人を出し抜けるのです。世間の大多数の人はお金持ちになるための打席に立っていません。もっと日本人の株式の保有割合が高ければ、アベノミクス長者はもっとたくさん生まれていて、豊かになっていたでしょう。

このように世間一般の常識に捕らわれていては、投資家として成功を収め、お金持ちになることは難しいです。最後に、ウォーレン・バフェットのかの有名な妻への遺言で締めたいと思います(つまり、預金等の割合は10%以下にして資産の大半を投資に回せということ)。

資金の90%をS&P 500のインデックスファンドで運用せよ。

ひめ

投資家としての常識はひめ株日記でインストール

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です