コロナショックの最中に購入したこれからの回復に期待の生活必需品2銘柄

ひめがコロナショックの最中に購入した2銘柄を紹介します。いずれも、「コロナの影響を受けないはず、あるいは小さいはずなのに調整した銘柄」というより、「コロナの影響を受けるけど経済活動の再開とともに徐々に回復していく銘柄」です。

1.ラム・ウェストン(LW)

会社概要

北米一の冷凍ポテトの生産・販売会社で、グローバルにビジネスを展開。2016年7月コナグラ・ブランズ(CAG)の100%子会社として設立。2016年11月にCAGからスピンオフして独立。マクドナルド(MCD)が最大の顧客であり、同社が2019年売上の約10%を占めています。

コナグラ・ブランズ
米国の大手食品メーカー。かつての「ラム・ウェストン」ブランドでの冷凍ポテト販売に代表される業務用食品に加え、家庭用食品も取扱う。

報告セグメント

10-K上、報告セグメントは以下の4つに分類されています。

  • グローバル:アメリカやカナダ以外の卸や北米のトップ100レストランチェーンへの冷凍ポテト等の販売。
  • フードサービス:アメリカやカナダの卸や北米のトップ100レストランチェーン以外への冷凍ポテト等の販売。
  • リテール:食料品店等への冷凍ポテト等の販売。
  • その他:野菜や乳製品の販売。

売上・利益ウエイト

売上ウエイトをみると、家庭用向けの「リテール」への販売も一部にはありますが、「グローバル」や「フードサービス」等の業務用向けが中心です。利益ベースでは、「フードサービス」のウエイトが大きくなっており、利益率が高いことがみてとれます。

株価比較

スピンオフ元のCAGと株価を比較すると、コロナショックによりLWが大きく調整していることがみてとれます。CAGは家庭用食品も手掛けている一方、LWは業務用食品をメインとしていることが裏目に出てしまっています。これからの回復に期待の銘柄と言えます。

2.シスコ(SYY)

会社概要

レストラン、ヘルスケアおよび教育機関等への食品流通大手。主として北米やヨーロッパにおいて事業を展開。アメリカにおけるフードサービス(外食)業界のマーケットは年間3,000億ドルあるとみられるうち、16%のシェアを保有していると推計され、アメリカ市場で最大手。現在、49年連続増配中で50年以上連続増配の銘柄に与えられるDividend Kingに王手をかけています。

同社の経済的な濠は北米を中心とする325の流通施設および顧客網です。流通施設の面積は、東京ドームおよそ80個分(当方換算)にも及びます。

なお、業界の推計によると、2018年度にアメリカで消費者が食品に消費した金額のうち、フードサービスが約52%を占めています。ちなみに、同社の綴りはSyscoであり、コンピュータネットワーク機器開発のCisco(CSCO)とは異なります。

報告セグメント

10-K上、報告セグメントは以下の4つに分類されています。

  • アメリカフードサービス販売:販売対象地域がアメリカのもの。
  • インターナショナルフードサービス販売:販売対象地域がカナダ、バハマ、メキシコ、コスタリカおよびパナマならびにヨーロッパのもの。
  • シグマ:アメリカの特定顧客向けにカスタマイズした販売。
  • その他

売上・利益ウエイト

売上ウエイトでみると、「インターナショナルフードサービス販売」、「シグマ」もそれなりにありますが、営業利益ウエイトでは、「アメリカフードサービス販売」が殆どを占めており、同社にとってアメリカ市場が何より重要ということが分かります。

ライバル会社

  • USフーズ・ホールディングス(USFD):アメリカ市場でのシェアがSYYに次ぐ第二位。2013年にSYYによる買収計画が立ち上がるも、合併後の会社が独占的な地位を得ることになるため破談。

SYYがUSFDを圧倒しています。経済的な濠は、SYYの方が深そうです。

まとめ

LW、SYYのいずれも、個人投資家としてはコロナショックからの回復パスが気になるところです。一言でいえばレストラン等での外食需要がどの程度戻るかに左右されると思います。

ひめは治療薬・ワクチンが開発されれば、人々は自由を取り戻し、以前と変わらずレストランでの食事を楽しむようになるとみています。治療薬・ワクチンの開発には1~2年程度かかるとの報道をよくみかけます。このため、それくらいの時間をかけて最高値付近に戻ってくれればよいと思っています。

関連記事です。ひめがコロナショックの最中に購入した別の2銘柄(WM、UNP)を紹介しています。

コロナショックの最中に購入した経済的濠を持つ2銘柄

ひめ

昨日開催のバークシャーの年次総会でバフェットから航空会社の株式売却の理由として、コロナで世界が変わった旨の発言がありました。出張需要が戻らないということでしょう。世界がリモート会議の便利さに気づいてしまったのが痛い。

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